越境ECとは?越境ECに対応したレンタルカートまとめ

越境ECってなあに?

越境ECとは、国境を超えて行われるECサイト(ネットショップ)の取引のことを意味します。

近年、日本でもECの利用者数の増加に伴い、越境ECが盛んに行われるようになってきました。
日本製の商品は高品質で安全な上、海外で取り扱っていないものも多いため、外国人から多く支持されていおり、今後ますます伸びていくと予想されます。

現在、特に人気の商品カテゴリは

ジャパンコンテンツ

アニメなどのグッズ、国内ファッションブランド、タレントグッズ、日本の陶磁器など

高性能・高品質(made in Japan)を謳うもの

カメラ用品、釣具用品、中古ブランド品、車のパーツ等

コレクター商品、こだわりの品など

ミニカー、日本のお酒、日本限定商品、数量限定・受注生産品等、日本のフルーツや肉、グルメ商品

だと言われています。
自社の商品で、海外にも通用しそうなものがあれば、ぜひ海外に向けた販売も考えてみましょう。

越境ECを始める時に注意するポイント

越境ECを始める前に、いくつか乗り越えるべきハードルがあります。

翻訳

当然ながら商品を購入する客にしっかりと商品のことを伝える必要があります。また、海外顧客からの問い合わせにも対応しなければなりません。そのため、翻訳などのサポート体制をまずは整えましょう。

決済

クレジットカードはもちろん、paypal(ペイパル)やAlipay(アリペイ)など、海外の現地でよく利用されている決済方法を導入する必要があるでしょう。

発送・配送

日本から海外に商品を発送してくれるサービスを調べておきましょう。国内発で利用できる外国向け発送サービスは、日本郵便(EMS、国際eパケット、航空便など)やヤマト運輸、佐川急便などの国内サービスのほか、DHLやFedEx、UPSなど様々なサービスがありますので、価格や商品重量、かかる日数、補償内容などを比較して自社商品に合った配送方法を検討しましょう。

関税

国内向けEC運営との大きな違いとして、関税国際輸送に関する規制などが挙げられます。関税の手続きに関しては、法律などと同様に各国の決まりがあり、国によって輸出入できるもの、できないものが異なります。専門的な知識が必要となる部分でもあるため、注意が必要です。

越境ECを始めるには

越境ECを始めるには、主に2つの方法があります。

越境対応ECモールに出店する

モールを利用する利点は、圧倒的な集客力です。しかしその反面、出品している事業者が多いために競争が激しいというハードルがあります。モールの集客力に甘えず自社商品のリピーターを獲得する戦略や、自ら集客力を上げていく努力が必要となります。

市場規模の大きさが魅力的「Amazon」

Amazon.comは、アメリカ・ワシントン州・シアトルに本社を構えるアメリカ最大のECモールです。日本でも認知度が高く、Yahoo!ショッピングや楽天市場などと並んで、幅広く利用されています。取り扱う商材は多岐にわたり、2018年には、全世界の有料会員が1億人を突破した、世界で最も有名な越境ECモールといえるでしょう。

Amazonでは店を構える必要がなく、アカウントを登録したら商品を出品するだけなので、手軽に商品を販売することが可能です。ちなみにAmazon.co.jpから出店する方法と、Amazon.comから出店する方法があります。(海外のお客様の視点で見ると、日本のAmazonで買い物をする場合、Amazon.co.jpでのアカウント作成が必要になるので注意が必要です。)

中国最大のECモールサイト「天猫(T-Mall)/テンマオ」

天猫(テンマオ)は中国でも最大規模のECサイトであり、アリババグループが開設したECモールサイトです。中国のECサイト市場の約60%を占め、取引額は48兆円以上という圧倒的な存在感を誇ります。

天猫は出店するまでの審査がとても厳しいことで有名ですが、その分消費者からの信頼が高いと言われています。そのため天猫で出品しているだけで、消費者から信用してもらえるというメリットもあります。

東南アジアを中心に急成長中「shopee(ショッピー)」

インドネシアやシンガポールなど、東南アジア圏や台湾をターゲットにして越境ECを行いたいと考えている事業者様にオススメなのが「shopee」です。現在アジアでは日本製品の信頼が厚く、越境ECのターゲットとしても注目を集めています。今後成長が見込まれるアジア圏に力を入れていくときにおすすめのモールと言えるでしょう。

複数国を相手に越境ECを行いたいなら「eBay(イーベイ)」

世界的な知名度が高い「eBay」は、複数国を相手に越境ECを行いたい事業者におすすめです。eBayは日本ではまだ知名度は高くはありませんが、徐々に人気を高めています。

eBayは世界各国で使用している消費者が多く、知名度も高いところも特徴のひとつです。そのため、越境EC初心者の事業者様でも比較的挑戦しやすい環境が整っています。表記は英語ですが、日本向けのサポートも充実しているようです。

代理購入サービス「Buyee(バイイー)」

Yahoo!ショッピングやヤフオク!には、EC関連サービスを展開するBEENOS社が提供する代理購入サービス「Buyee」が組み込まれており、出品するだけで越境ECに対応することが可能になります。

Buyeeと提携するには、別途プレミアム登録が必要ですが、気軽に海外に向けて商品を売りたい人にはおすすめのサービスです。

越境対応した自社ECサイトを構築する

自社で越境ECを立ち上げるメリットは、売上手数料や年間維持費がかからず利益を上げやすいことや、プラットフォームに左右されないオリジナルのブランド感を打ち出したサイト構築がしやすいことがあげられます。

ただし集客力が弱く、いちからサイトを構築するため初期コストがかかるという点がデメリットとなります。海外配送方法の導入や、ターゲットにあった決済方法を選ぶなど、手間や知識もある程度必要となります。

それでは越境ECサイト構築が可能なレンタルカートをいくつかご紹介しましょう。

総じてアジア圏に強い「LaunchCart(ローンチカート)」

LaunchCartは世界160ヵ国の通過に対応しており、特にアジア圏を対象としてた越境ECや現地ECで多く利用されているカートです。機能も多く充実しており、デザインも自由度が高いため、自社に合わせたカスタマイズが可能なところも魅力です。

参照:LaunchCart

料金:初期費用/50,000円~、月額費用/29,800円~

決済方法が充実「CS CART(シーエスカート)」

参照サイト:CS CART

CS CARTは18ヵ国語に対応しており、さらに新規言語を追加することも可能です。また50以上の決済代行サービスに対応しています。PCサイトだけでなくスマートフォンに対応したサイトも構築することができるので、より多くのお客様にリーチすることが可能です。

料金:月額費用/14,800円〜 ※サーバープラン

拡張機能が豊富「Magento(マジェント)」

参照サイト:Magento

Magentoは米国のMagento社によって開発されたオープンソースソフトウェアで、現在アドビ社が所有しています。カスタマイズ性とデザイン性に優れていますが、日本ではまだまだ知名度が低く、サポートが弱いところがあります。

複数国を相手に越境EC事業を開始するなら「Live Commerce(ライブコマース)」

参照サイト:Live Commerce

複数の国を相手に越境ECを行う時に適しているのがLive Commerceです。Live Commerceは英語や中国語など主要国の言語に対応しているだけでなく、決済方法も豊富にあり、スマホにも対応しているため、使い勝手の良いカートです。

またLive Commerceでは30日間の無料トライアルが可能なので、使用感を体験することができるのも魅力のひとつです。

料金:月額費用/5,572

多言語に対応「マルチリンガルカート」

参照サイト:マルチリンガルカート

多数の国を対象に越境ECを行うときにハードルになるのが言語対応です。マルチリンガルカートでは英語や中国語以外にもフランス語やロシア語など多くの言語に対応しているだけでなく、SSLが標準装備されているところも嬉しいポイントです。

料金:月額費用/19,800円〜

自社ならではのカスタマイズが可能「Shopify(ショッピファイ)」

参照:Shopify

Shopifyはカナダ発、世界シェア1位のECプラットフォームです。現在、世界160ヵ国以上で使用されており、多数の国の言語に対応しているだけでなく、様々な国の通過や税率にも幅広く対応することができるため、越境ECを行うのにはとても便利です。

アプリも充実しており、デザインの自由度も高いため、自社好みのECサイトを構築することができます。

日本法人が設立され、Shopifyが本格的に日本に参入したのは2017年。
日本ではまだ知名度は低く、そのため開発を担当している制作会社はまだ少ないですが、今後注目度の高いサービスです。

料金:月額費用/29ドル〜

まとめ

以上越境ECについて、知識は深まったでしょうか。
海外に向けて商品を販売することは、一見ハードルが高いように思えますが、未知の可能性を秘めていると言えるでしょう。今後も海外から見た日本商品への信頼は厚く、きめ細やかなサービスと商品力が強みとなっていくでしょう。

しばらくコロナでインバウンドが期待できそうにないので、海外ECという方面に目を向けてみるのもいいかもしれません。